ヘンケルが展開する2つの事業部門「アドヒーシブ テクノロジーズ(接着技術)」「ヘンケル コンシューマーブランドは。
ジャパンビューティー イノベーションハブ
シュワルツコフと資生堂プロフェッショナルが長年培ってきたヘアカラーのイノベーションとトレンド、プレミアムヘアとスカルプケア、育毛ケア、スタイリング、パーマソリューションなどの専門知識を活かし、アジアにおけるヘアプロフェッショナル事業の拠点となることを目指します。
2023/01/27 デュッセルドルフ, ドイツ
現在ヘンケルのアジア太平洋地域アドヒーシブ テクノロジーズ(接着技術)事業部門担当上級副社長を務めるマーク・ドーン(49歳)が、2023年2月1日付けでアドヒーシブ テクノロジーズ部門担当取締役副社長兼ヘンケル経営委員会役員に任命されます。約35年間の功績に幕を閉じ2023年1月末に退任するヤン‐ダーク・アウリスの後任となります。
ヘンケル監査委員会・株主委員会会長のジモーネ・バジェル‐トラー博士は、「今後、マーク・ドーンが接着技術事業部門を率いてくれることを嬉しく思います。彼は国際的な産業ビジネスにおいて長年にわたる幅広い経験があり、接着技術事業部門や当社の各事業に加え、お客様のこともよく理解しています。同時に、他の大手化学メーカーで培った幅広い経験を次の役職に活かしてくれるでしょう。彼はこれまでドイツ国内外のさまざまな事業分野のマネジメントを成功させ、マーケティングや戦略などの部門でリーダーシップを発揮してきました。彼の経験が当社の接着技術事業を発展させ、次の段階にステップアップさせる確かな礎となります。新たな役職でのご活躍をお祈りしています」と述べています。
ヘンケル最高経営責任者のカーステン・クノーベルは、「マーク・ドーンの任命により、接着技術事業部門のリーダーシップが、課題の多い環境でもスムーズに移行できることになります。今から一緒に仕事をするのが楽しみです。彼なら接着技術のグローバルリーダーシップチームと協力し、同事業部門の世界市場トップの地位を活かしてこの先数年でさらなる成長と収益性をもたらすことができると確信しています」と述べました。
マーク・ドーンのキャリアは、1992年のヘンケル入社から始まりました。1999年末にヘンケルの化学部門がスピンオフで分社化したコグニスで、営業、サプライチェーン、マーケティング、戦略などの各部門で管理職を歴任しました。2010年には、BASFで製剤添加剤戦略事業部門長となり、香港に数年赴任した後、ルートヴィヒスハーフェンのグループ本部で内部管理コンサルティング担当上席副社長に就任しました。2019年にヘンケルに戻り、それ以降アジア太平洋地域の接着技術事業を統括するとともに、グローバルではクラフトマン、コンストラクション&プロフェッショナル事業本部の責任者を務めてきました。
マーク・ドーンは、インダストリアルクラークとしての研修教育を受け、バルセロナのイエセ(IESE Business School)でMBAの学位を取得しています。1973年1月31日生まれ。家族は妻と子供が一人。
※2023 年 1 月 23 日にドイツ・ヘンケル本社が発表したプレスリリースの日本語訳版です。プレスレポートは英語が原本で あり、その内容・解釈については英文原本が優先します。
将来予測に関する記述
本情報には、Henkel AG & Co. KGaA.の経営陣による現在の予測および仮定に基づく将来の見通しが含まれています。将来予測に関する記述とは、英文中expect, intend, plan, anticipate, believe, estimateなどの語句や同様の表現の使用を指しています。この情報に含まれる将来予測は、弊社経営陣による現時点での予測と予想に基づくものです。これらの記述は、その予測が結果的に正しくなることを保証するものではありません。Henkel AG & Co. KGaA.とその関連会社が実際に達成する将来の業績と結果は、多くのリスクと不確実性に左右されるため、将来予測に関する記述とは大きく異なる可能性があります。こうした要因の多くは、経済状況や競合の活動、その他市場要因など、弊社のコントロールを超えるものや事前に正確に予測することができないものです。ヘンケルは、これら将来予測をアップデートする意向はなく、またそれに関するいかなる義務を負うものでもありませんので、ご了承ください。
本資料には、適用される財務報告枠組みの中で明確に定義されておらず、代替的業績指標(非GAAP指標)であるかまたはその可能性のある補足的な財務指標が含まれています。これらの補足的な財務指標は、単独で解釈すべきではなく、また連結決算報告書に適用される財務報告枠組みに従って表示されたヘンケルの純資産、財務状況または経営成績の代替的な指標と見なすべきではありません。類似の名称の代替的業績指標を報告または記載している他の企業は、かかる指標を、ヘンケルとは異なる方法で計算している可能性があります。
本資料は情報提供のみを目的としており、投資助言を提供するものではなく、有価証券の売却の申し出または購入の勧誘を構成するものではありません。